創価学会は聖教新聞や創価新報などで、日蓮正宗が創価学会との訴訟で連戦連敗していると報じています。特に平成十四年から十六年にかけて、宗門が最高裁で七敗しているなどと盛んに宣伝しています。
しかし、日蓮正宗と創価学会との間で起きた訴訟の判決のすべてを見れば、池田創価学会の報道がきわめて偏ったものであり、欺瞞に満ちたものであることは明らかです。
平成二年以降、創価学会問題が勃発してから平成十六年五月現在までに、創価学会や創価学会員が、宗門寺院や僧侶・信徒を相手取って提訴した裁判は約百三十件あります。また、創価学会による宗門攻撃や離脱僧による寺院の不法占拠などに対応するため、やむなく宗門側から提訴した裁判が約四十件あり、これらをあわせて約百七十件の訴訟が起こされています。
これらの裁判で、和解事案の三十五件を除いた百三十数件のうち、宗門側の勝訴率は八○％以上にのぼります。なかでも、平成十年の正本堂解体に関連して、全国各地の裁判所に、創価学会側から同時多発的に提訴された三十九件もの損害賠償等請求事件は、今日まで八件が確定していますが、そのすべてが宗門側の勝訴です。
また、創価学会が「勝った、勝った」と大騒ぎしている事件も、判決の内容を見れば、必ずしも創価学会が手放しに喜べるようなものではありません。
たとえば、日顕上人が宗門僧侶の祝賀の席に招待されたときの写真を偽造して、中傷の報道を繰り返した創価学会に対して宗門が提訴した、いわゆる「写真偽造事件」では、宗門側の訴えは棄却されましたが、裁判所は、創価学会による報道が正当な言論や評論の域を超えて、違法性を有していると明確に認定しています。
また、ある正宗寺院での御講の発言をめぐって、創価学会が総額五千万円の支払いを求めてきた裁判では、裁判所は寺院側に五万円の賠償を命じましたが、その一方で、創価学会に与する者によって、月例御講の法話が「恒常的に盗聴録音されていた」という事実をはっきり認定しています。
このように創価学会が勝訴したと報道する判決も、その中身をみると、創価学会の反社会的不法行為の実態が浮きぼりにされているのです。
ところが創価学会は、そのような事実認定には一切触れないで、ひたすら「勝った、勝った」と空さわぎをし、偏った報道で会員を情報操作しているのです。このことからも創価学会が何を目的として裁判を起こしているかが明らかです。
あなたは、聖教新聞に創価学会側の敗訴記事が掲載されたのを見たことがあるでしょうか。また、あなたは全国各地で正本堂にかかわる訴訟が起こされたことを聞いていても、その結果を聖教新聞などで知ることができましたか。知るはずがないでしょう。なぜなら創価学会は、数少ない勝訴判決には大騒ぎをする反面、数多い敗訴判決については、まったく会員に知らせないからです。
宗門は、裁判の勝敗にかかわらず、その結果を正直に公表しています。ここにも、正直を旨とする宗門と、不正直な誑惑集団・創価学会の違いが歴然としているではありませんか。
あなたは、宗門攻撃のために司法制度を悪用している池田創価学会の実態をよく見きわめ、創価学会の「大本営発表」に惑わされることなく、真実正直の道を歩むべきです。 |
